製造業では材料や原料を仕入れ、工場で生産し、製品を売ることで利益を得ています。生産するのにかかった費用の合計である「製造原価」は、製造業を運営していくにあたり、利益に大きく関わります。
企業がより利益を上げるためには、売上の向上、もしくは製品の原価を抑えなければなりません。原価を抑える方法で利益を上げるのであれば、製造原価を計算・分析しておくのは重要なポイントです。また、製造原価をしっかりと把握しておくことは、製品の価格設定や予算管理などにも役立ちます。
製造原価とは？
製造原価とは、製品を作るうえで発生したすべての費用のことで、主に製造業で使われる言葉です。
製品を作るには、原料や材料を仕入れて、設備の運転や外注を利用するなど、さまざまな工程を必要とします。費用は、原料などを仕入れる以外にも、設備の燃料費・水道光熱費・人件費などにもコストは発生しているものです。製造原価は、そのようなものも含めてすべて合算します。
なお、企業で発生する原価には、仕入れから生産までにかかる費用である「製造原価」のほかに、製品を販売するのにかかる費用である「販売費及び一般管理費」もあります。ここでは、製造原価に焦点をあてて解説していきます。
製造原価と売上原価の違い
売上原価とは、売れた商品に対する仕入れや製造にかかった原価のことで、主に小売業で使われる言葉です。一方で製造原価は、製品を製造するのにかかった費用の合算であるため、計算する対象が異なります。
製造原価の分類方法
製造原価は、基本的に費用の発生形態による分類である「材料費・労務費・経費」の3つに種類分けされます。各費用の詳細は下表の通りです。
＜費用の発生形態による分類＞
分類 | 内容 | 代表例 |
材料費 | 物品の消費で発生する原価 | 原料費・消耗品費・燃料費・備品費など |
労務費 | 人件費などの労働力を使うことで発生する原価 | 給料・賞与・手当・福利厚生費など |
経費 | 材料費と労務費以外で発生する原価 | 減価償却費・水道光熱費・賃貸料など |
製造原価を計算する際は、以上の3つを用います。
また、製造原価は、製品との関連による分類である「製造直接費・製造間接費」の2種類による分け方もあります。さらに製造直接費には「直接材料費・直接労務費・直接経費」の3種類、製造間接費には「間接材料費・間接労務費・間接経費」の3種類で、合計6種類の分類がされています。製品との関連による分類の詳細は下表の通りです。
＜製品との関連による分類＞
分類1 | 分類2 | 内容 | 代表例 |
製造直接費 | 直接材料費 | 特定の製品のために使った費用 | 特定の製品を作るうえで 必要な金属や部品などの材料費 |
直接労務費 | 製品の製造に関わった従業員の賃金 | 現場作業員の賃金 | |
直接経費 | 製造にかけた材料費・労務費以外の 費用や外注費用 | 外注加工費 | |
製造間接費 | 間接材料費 | 製品にどれだけの材料費をかけたのか 不明確なもの | 潤滑油・塗料・工具といった 消耗品・補助材料費など |
間接労務費 | 直接製造に関わらない人への労務費 | 生産管理者の給料・賞与・福利厚生費など | |
間接経費 | 特定の製品との関わりが不明な経費 | 減価償却費・水道光熱費・賃貸料など |
製造間接費は製造直接費と違い、明確にかかった費用が把握しにくいため、製品の生産量や設備の稼働時間などから配賦（はいふ）計算を行います。
配賦とは、費用を配分処理することで、企業ごとに配賦基準を定めて製造間接費を計算します。
製造原価の求め方・計算式
製造業での決算書には、当期に販売した製品の製造原価を明らかにするための「製造原価報告書」があります。ここでは、「材料費・労務費・経費」の分類を用いた方法で、製造原価報告書に記載が必要な、「当期製品製造原価」の計算式を以下に紹介します。
当期製品製造原価＝当期総製造費用＋期首仕掛品棚卸高－期末仕掛品棚卸高
当期製品製造原価とは、当期に完成した製品の製造原価を指します。これは、前期に未完成だったものが当期に完成したものも含みます。一方、当期中に完成しなかった製品については含みません。
当期総製造費用は、当期にかかった、費用の発生形態による分類の「材料費・労務費・経費」の合計額です。当期材料費は「期首材料棚卸高＋当期材料仕入れ高－期末材料棚卸高」の数式から算出します。
期首仕掛品棚卸高は、前期末時点で未完成の製品の金額です。期末仕掛品棚卸高は、今期末時点で未完成の製品の金額を表します。
